会社を育てる節税の新常識

　小さな会社なら「社長の月給９万円」が一番トク！社長と社員の手取りが増えて資金繰りもラクになる、本当に賢い“節税”術。

　多くの中小企業では、法人税を1円でも安くするために、社長の役員報酬を増やして会社の利益を圧縮しています。しかし、役員報酬を増やせば、多額の所得税・住民税や社会保険料が掛かり、かえって負担が大きくなります。
　一方で、社会保険料を節減すれば、将来もらえる年金額は減少します。トータルで最も手取りを多くするには、どうすればよいのでしょうか?
　東大理系卒の税理士がプログラミングを駆使し、あらゆるパターンの税金や社会保険料の負担、もらえる年金額を分析。社長の手取りを最大化する、まったく新しい節税方法を提案。

著者：斎尾 裕史（サイオ ヒロフミ）　発行：同文舘出版　横書き・ページ数：232　ISBN：9784495540791　　　［2021年5月7日初版］

☆貴社の今の節税法、「目先の税金」を安くするだけではありませんか?　節税について一考の余地ありと思っている経営者の方に。